いつも食卓を彩る「産直」を
大切にしてくださる
組合員のみなさまに
お家を照らす「でんき」について
お話しさせてください。
電気は目に見えませんが・・・・
今日、あなたが使った電気。
それは、日本の豊かな自然の中で作られた
「産直」の電気かもしれません。
パルシステムが届ける「 でんき 」
わたしたちは、“原発や化石燃料に頼らない電気を選択したい”という組合員の思いを受け、2013年に再生可能エネルギー主体の発電事業を開始しました。2016年から電力小売自由化に伴い、生協(生活協同組合)であるパルシステムのネットワークを活かして組合員向けの小売電気事業を担っています。
パルシステムのネットワークについて
アプリやカタログから注文いただいた商品を、お住まいの地域ごとに設定された「固定の曜日」に、専任配送員が玄関先まで商品をお届けしています。生協の宅配といえば「グループ宅配」が基本だった 1990 年代に、全国に先がけて「個人宅配」をパルシステムが始めました。現在は約 170 万世帯が利用する組織へと広がり、同じ願いを持つ市民が、自分たちのくらしをより良くするために自ら作り、運営をしています。生協（生活協同組合）について
戦後の混乱期や高度経済成長期、市場には品質の悪いものや、物価高で手に届かない商品もありました。「一人では力が弱くても、みんなでまとめて注文すれば、生産者から直接安く、良いものを仕入れることができる」という共同購入の考え方から生協は生まれました。食品添加物や農薬、合成洗剤による公害問題が深刻化しする中で、「子どもに安心な牛乳を飲ませたい」「添加物のない食品が欲しい」と願う母親たちが集まり、自分たちで安全な基準を作り、生産者と直接提携（産直）を始めました。
再エネが結ぶ食との繋がり
添加物の制限、農薬・化学肥料の削減、放射能検査など食の安全や産直を通じて、生産者との信頼関係を築いてきたパルシステムだからこそ、電気も「だれが、どこで、どのような方法で」を大切にしています。
「発電産地」と呼ばれる、全国各地の‘‘ 電気の生産者たち ” が中心となって、太陽光、水力、バイオマスなど自然の力を利用して電気を作っています。その多くはもともとパルシステムの「産直産地」として米や野菜、鶏肉の生産に取り組んできた人たちや原発に頼らない社会の実現に向けて情熱を燃やしています。組合員が使用する電気は毎月算出される電源構成や電気料金の内訳細かく開示しています。安全で安心できる電気がどれだけ作られているか、確認いただけます。
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" ぼくたち " が
\ できることは何だろう・・・ /
子どもたちの未来のために
3つのアクション 💡
電気代は、ただの「コスト」ではなく、私たちがどんな未来を作りたいかという意思表示です。一人ひとりがその背景にある物語を選ぶことが、子どもたちの健やかな明日を形作ります。
１
限りあるエネルギーを
「 大切にする 」
全家庭がエアコンの設定温度を1℃変えるだけで、電力消費は大幅に削減されます。この積み重ねこそが、社会全体のエネルギー需要を安定させることに繋がります。石油や石炭などの化石燃料は、再生可能な有限の資料です。現在のペースで使い続ければ、遠くない将来に枯渇する可能性があります。限りある資源を「大切に」しましょう。
コンセントから流れる電気は「電気エネルギー」としてそのまま貯蓄することはできません。その瞬間に使っている電気は、その瞬間にどこかの発電所で発電をしている電気です。電気を安定供給出来ているのは、電気需要を日々予測しながら発電量の調節を行い30分単位での同時同量を保っているからです。
パルシステムでんきでは、市場の需要を予測し、それに基づいて必要な量を調達・精算・販売する計画を立て、実行・管理しています。電気をバランスよく使用することも、電気を大切に使うことに繋がります。
２
エネルギーの仕組みを
「 考えてみる
」
「きぼうのでんき」というチラシの発行を行っています。エネルギーの仕組みについて考えること、知ることにより、子どもたちの未来が明るくなります。日本のエネルギー資源の多くは海外からの輸入に頼っています。世界の情勢や紛争、災害によって供給が途絶えるリスクを理解することで、なぜエネルギー源を多様化し、自給率を高める必要があるのかを考えてみましょう。
商品展示会の参加やバーチャルツアーなどによる組合員との交流を通して、再生可能エネルギーの大切さを広めています。子どもから大人まで楽しめる発電体験なども行っています。
3
未来のためにエネルギーを
「 選んでみる 」
食べ物を産地や製法で選ぶのと同じようにエネルギーも「選ぶ」ことができます。食の安全を通じて生産者との信頼関係を築いてきたパルシステムだからこそ、電気も「誰から、どのように、何のために」調達するかを大切にしています。1人1人が選択することにより、全国の再エネ比率向上に繋がります。